解雇された人の末路は暗いものなのか？一般的には「人生棒に振ったね」と言われますが決してそんなことはありません。
なぜなら、僕はクビになっても割とすぐに再就職ができたからです。
再就職後は何不自由なく普通の会社員として働いています。
でも楽な道ではありませんよ。険しい道を歩くことになります。
基本的には苦しい歩みです。楽な道はありません。そこはごめんなさい。楽な道のりだとは感じませんでした。
一般的に言われている言葉に振り回されずに自分の心の中にある“再就職するんだ”という思いに正直になり、ひとつずつ壁を越えて行けばこの先の人生が真っ暗なんてことはないのです。
本記事では、クビが再就職に与えた影響や解雇理由が再就職先にバレるのかどうかなどを解説します。
解雇が再就職に与えた影響
解雇は、採用担当者目線だと職歴上のマイナスポイントと見なされることが多いのが現状です。
自分には信用する価値もありません。と顔に書いてある状態で就職活動をしているのと同じです。
解雇が無ければ面接に受かっていただろうなという感覚にさえなった事があります。
解雇が、新たな雇用者に対して信用を損なう要因となる可能性が高いので安易な気持ちで就職活動をするのはオススメできません。
面接の場で、解雇について話をした時に採用担当者の顔つきがキツく変わったのを今でもよく覚えています。それくらい信用問題に直結していることが肌で感じることができました。
しかしながら、面接では過去の解雇について説明する必要があります。素直かつ誠実に、その状況と自分が学んだことを説明することが大切です。あなたの言葉が相手に届くかはあなたのやる気次第なのは否めません。
実際に僕は10社ほどの面接をしましたが、全ての面接で退職理由を聞かれた経験があります。さらに、どのような内容で今現在はどう過ごしているのかを説明しました。胸がすごく苦しかったです。
就職活動で解雇経験を隠してもバレるのか？
解雇を転職活動で隠すことは、リスクが伴います。その理由は次の通りです。
・過去の雇用者からの情報開示: 新たな雇用者が過去の雇用者に照会を行うと、解雇の事実が明らかになる可能性があります。特に、推薦状や雇用証明書の提出が求められる場合、隠すことが困難です。最近では個人情報保護の観点から前職場への確認行為というのはしない会社が増えていますが油断は禁物です。
・背景調査: 一部の企業では、採用前に候補者の背景調査を実施することがあります。その過程で、解雇の事実が発覚するリスクがあります。現代ではSNSがかなり普及しているので、会社によってはインターネット上のあなたの情報を探す場面が増えてます。
・虚偽記載のリスク: 解雇を隠すために履歴書や職務経歴書に虚偽の情報を記載すると、その事実が発覚した際に、信用を失い、採用が取り消されることもあります。経歴詐称となり解雇のリスクも高まります。
結論として、解雇を隠すことはリスクが高く、バレる可能性があります。率直に過去の解雇について説明し、改善した点や今後の取り組みをアピールすることが、信用回復に繋がります。
就職活動で解雇を隠せるのか？
解雇を再就職時に隠すことは、一部の状況下では可能ですが、バレた時に信用が損なわれるリスクと解雇されるリスクが伴います。オススメはしません。
僕は、たとえ隠して面接に受かったとしてもいつかバレる時がくる“かもしれない”と思ったり、バレないまま新しい環境で働いていても罪悪感に苛まれると思いました。
例えば、面接で聞かれなかったときはあえて自分から解雇の事実を話す必要はありません。あくまで前職場での問題であり、新たな就職先となるわけではないのに自ら不利になる方向に向かうのが分かっていて話す必要性はないです。
他には離職票や退職証明書からバレる可能性があります。
離職票や退職証明書の提出を求められたら確実にバレますよ。だからオススメしないんです…
懲戒解雇を再就職時に完全に隠すことは難しく、隠そうとすること自体がリスクを伴うので、隠さずに説明し、自己改善やスキルアップに努めたことをアピールすることが、信用回復に繋がるでしょう。
就職活動で解雇を隠したらどうなる？
まず避けられないのが、信用失墜です。
解雇の事実が後から判明した場合、虚偽の情報を提供したとみなされ、信用を失う可能性が高いです。これは雇用前であれば採用が取り消される原因となります。
さらに、もしその会社に雇用されているとして、後から解雇が発覚すれば雇用契約の解除や退職勧奨があるかもしれません。
隠すということはそれだけ高いリスクを背負って過ごしていくことになります。
履歴書への書く必要があるかどうか
解雇を直接履歴書に書く必要はありません。しかし、以下の点に注意してください。
・職歴の正確性: 雇用期間や職務内容を正確に記載し、虚偽の情報がないように心がけましょう。不正確な情報が発覚した場合、信用を失う恐れがあります。
・面接での説明: 雇用の経緯について面接で質問された場合、懲戒解雇の事実を正直に説明することが重要です。その際、学んだことや自己改善に努めたことをアピールすると、信用回復に繋がります
履歴書に解雇を直接書く必要はありませんが、正確な情報提供と面接での誠実な説明が求められます。
僕は履歴書に「解雇により退職」とは書かずに「退職」とだけ書きました。そのかわり面接で正直に退職理由を話しています。
解雇をされても再就職を成功させる方法
解雇された後に再就職を成功させるためには、以下のポイントを意識して取り組むことで、再就職の成功率を高めることができます。
くどいようですが、決して楽な道のりではありません。僕自身、何度も心が折れそうな時が襲ってきました。面接で手ごたえを感じてもそんなことはお構いなしに落ちます。でも自分を突き動かすのは自分の中に生き続けている気持ちでした。
・自己分析: 解雇の原因を分析し、自己改善に取り組みましょう。改善点を明確にすることで、将来の雇用者に対して自分が変わろうと努力していることをアピールできます。
・スキルアップ: スキルや資格を習得し、自分の市場価値を高めることが再就職の成功に繋がります。専門知識を深めることで、解雇の影響を緩和できる可能性があります。
・ネットワーキング: 信頼できる人脈や紹介を通じて再就職先を見つけることが、解雇の影響を軽減する方法の一つです。過去の同僚や友人、業界関係者とのネットワーキングを大切にしましょう。
・職種や業界の再検討: 特定の業界や職種での再就職が難しい場合、自分のスキルや経験を活かせる異業種や職種に目を向けることが重要です。柔軟な転職活動が成功に繋がります。
・適切な説明: 面接時に解雇について説明する際は、素直かつ誠実に、その状況と自分が学んだことを伝えましょう。過去の失敗から成長したことをアピールすることが大切です。
再就職活動は時間と労力がかかります。そこは保証したくありませんが、保証せざるを得ないです。
諦めずに持続的な努力を続けることで、再就職のチャンスが広がるのは僕の経験からも確かなので諦めないでください。
解雇された場合の退職金
僕の場合は退職金の支払いはありませんでした。「支給しない」と労働規則にはっきりと記載されていました。
解雇された場合の退職金については、会社の規定によって異なりますが、一般的には以下のような状況が考えられます。
- 退職金の支払いなし: 解雇が重大な過失や不正行為によるものである場合、退職金の支払いがないことが多いです。
- 一部支払い: 会社の規定や状況によっては、解雇にも関わらず、退職金の一部が支払われる場合があります。
解雇による退職金の取り扱いは、所属している会社の労働規則や雇用契約書を確認することで明確になります。
解雇された場合の失業保険
日本では解雇された場合の失業保険受給については、原則として受給資格があります。
以下のような状況が考えられます。
・受給制限期間: 解雇が労働者の過失による場合、失業保険の受給開始日が通常よりも遅れる「受給制限期間」が設けられることがあります。これは最長で3か月となります。
・通常の失業保険受給: 解雇であっても、受給制限期間が適用されない場合、通常の失業保険が受給できます。
ただし、受給制限期間の適用や失業保険手続きには、各々の事情や詳細が関与しますので、ハローワークなどの公的機関に相談し、具体的な手続きを確認した方が良いです。
まとめ
クビを経験して生きた心地がしなくて気が気じゃない生活を送っているかもしれません。
再就職には影響を与えるし、クビの事実を隠さずに話すことが大事だと言われるし。
ごめんなさい。体験談なので正直に綴りました。
どうしたらいいのか分からないそういう時は自分の頭で考えても物事はなかなか前に進みません。
身近の人に助けを求めながら行動しましょう。